2012年10月17日

たんぽぽメルマガを転載しました

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┗■1.今、福島第一原発で何が起きているのか−
 |  鉄骨を落下させた、労働者の賃金を切り下げた、
 |  海へ汚染水を放出している
 └──── 山崎久隆(たんぽぽ舎)

○ 3号機使用済燃料プールに瓦礫の鉄骨を落下させ、10日に規制庁により作
業再開が「許可」されたそうだ。一体どうなっているのだろう。
 フライデーによると、この鉄骨は半分プールに落ちかけていたのを、遠隔操作
のクレーンで持ち上げようとして、つかみ損ねて落下させたという。そのクレー
ンは驚いたことに500メートル離れた場所から鹿島建設のオペレータによりモ
ニター画面を通じて遠隔操作されていた。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/33715
「鉄骨落下 福島第一原発 3号機のクレーンは500m先から遠隔操作!」
 玉掛けを鹿島建設は知らないのだろうか。
 クレーンなどで鉄骨などを持ち上げる際には、バランスを崩して落下させない
ようにケーブルで固定することになっている。玉掛けというのだが、専門技術で
ある。
 このようなことをしないとバランスを崩して落下するのは当たり前だ。激しく
変形し、形状も一定ではない。水に入っている部分がどのような状態かもはっき
りしない。そのうえ、がれきが落ちかけているのは使用済燃料プールだ。
 作業現場に緊張感が欠け始めていると危惧するのは杞憂か。
○ 聞けば、昨年末の野田佳彦首相による収束宣言以来、現場労働者の賃金や勤
務条件は悪化の一途を辿っているという。
 例えば、収束宣言前月額22万円が収束宣言後に20万円、さらにその一ヶ月
後に18万円などと引き下げられているのだそうだ。「収束したのだから危険地
帯ではないから危険手当をカットする」原発労働者でなくても耳を疑う驚くべき
現実。そうか、無理矢理の収束宣言にはそんな理由があったのかと、空恐ろしく
なる。
 もちろん労働者の賃金が下がれば、東電の負担すべき費用が減るというわけだ。
誰のための収束宣言だったのか。
○ 収束宣言後に発表されなくなったのは「環境への放射能放出量」だ。
 8月27日に東電が発表した「原子炉建屋からの追加的放出量の評価結果」で
は、毎時1000万ベクレルとし、敷地境界で0.02ミリシーベルト/年であ
るとされた。
 ところがこのデータには希ガスが含まれず、評価されていない。本当の放出量
はこれよりも多いと考えられるが、要は「詳細不明」だ。
 海中に出ている量については、測定すらされていない。
 海底に地下水と共に出ている放射能は、相当の量になるだろうと想像はできる。
 8月30日に東電が公表した海底土の放射能量のデータを見ると、1号機に最
も近い測定点は海底0センチから10センチで73,000ベクレル/kgに対
して10〜20センチ地点で19,500ベクレル/kg、20〜30センチで
63,000ベクレル/kgと、深い場所が海底とほとんどかわらないほど極め
て高い。
 同様の地点が3号機取水口沖で、20〜30センチで320,000ベクレル
/kgと、とてつもなく高いのに海底0センチでは180,000ベクレル/k
gと低くなっている。(数値はセシウム134と137の合計)
 これは海底からセシウムが湧き上がっているとしか考えられない。他の地点は
全て海底が最も高く30センチ下はほとんど測定限界以下か極めて低い。
 海底から湧出していると見るほかない。これを止めるには止水壁を入れる方法
が考えられるが、東電は1000億円かかるとして、工事に着手すらしていない。
 海への汚染拡大は始まっている。すぐに止める取り組みが必要だ。
            (出典:10/14脱原発東電株主運動ニュース−221号)


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┗■2.「さよなら原発北海道集会」−1万2千人の結集
 |  泊原発を廃炉に!
 |  大間原発の建設やめよ!
 └──── 小林善樹(Shut泊)

 10月13日13時,札幌市大通り西八丁目公園で「さよなら原発北海道1万人集会」
が開催された。北海道平和フォーラムや安保破棄道実行委員会などでつくる実行
委員会の主催。目標を越えて1万2千人の大集会となった。
 南は,建設中の大間原発の対岸の函館市から,北は核廃棄物の深地層処分研究
施設を抱える幌延からと。
 集会はアフリカン・ドラムの演奏に始まり,「泊原発の廃炉を目指す会」共同
代表の小野有五北大名誉教授,西尾正道北海道がんセンター院長のスピーチの後,
上田文雄札幌市長の連帯の挨拶,作家・活動家の雨宮カリンさんと司会者伊藤友
香さんのトーク,脚本家・劇作家・演出家の倉本聡さんのスピーチがあった。倉
本さんは,私たちはいま,岐路に立っている。一方は原発のない暮らしに行く道
で,もう一つは原発のある暮らしにつながる道だ。近いうちにおこなわれる選挙
でどちらを選ぶのか,が問われている,というような趣旨の話をされた。
 その後,泊原発の隣町岩内町の原発問題後志住民の会の大石美雪さん,函館の
大間原発訴訟の会副代表の中森司さん,幌延の核廃棄物施設誘致に反対する道北
連絡協議会の久世薫嗣さんら3人から,それぞれの地域からのアピールがなされ
た。それから,集会アピールが採択された。
 集会終了後,二手に分かれて,アフリカンドラムの太鼓に送られて市内のデモ
行進に出発した。2kmほど行進して解散した。


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┗■4.新聞・雑誌から2つ
 | ◆大間原発建設 「再開凍結を」 函館市長ら要請
 | ◆東電柏崎刈羽原発 運転再開 反対51%

◆大間原発建設 「再開凍結を」 函館市長ら要請

 Jパワー(電源開発)大間原発の建設再開について、対岸にある函館市の工藤寿
樹市長ら北海道南部の首長らが15日、首相官邸や経済産業省、Jパワーなどを訪
れ、「建設の無期限凍結」を求める要請書を出した。
 経産省では本多平直政務官に会い、工藤市長は「大間原発の必要性の説明や、
原発事故の究明がなされていない。既存の原発の再稼働もままならないなかで、
建設を再開するのは理解できない」などと批判した。
 工藤市長は建設差し止めを求めて提訴も辞さない姿勢を示しているが、15日は
記者団に「国の対応について様子を見たい」と話した。
                 (2012/10/16朝日新聞より抜粋)


◆東電柏崎刈羽原発 運転再開 反対51% 本社・新潟県民調査

 朝日新聞社が13、14の両日、新潟県にある東京電力柏崎刈羽原発について県民
対象の電話世論調査を行ったところ、全7基が停止中の同原発の運転再開に51%
が反対し、賛成は27%にとどまった。東電は来年度からの運転再開を前提に事業
計画をまとめているが、再開に対する県民の拒否感が浮き彫りになった。
 男性が再開賛成36%、反対47%、女性は賛成18%、反対54%。支持政党別では
自民支持層で賛成41%、反対39%と拮抗している。(中略)
 有効回答943人、回答率67%だった。(2012/10/16朝日新聞より抜粋)
posted by 新橋アクション at 22:40| 東京 ☔| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年10月14日

福島の子どもに健康診断を

 新橋アクションで「内部被曝」問題の学習会をしてくださった柳沢医師が日刊現代に紹介されました。
福島、東北、関東でも継続的な健康診断が不可欠だとキッパリと主張されています。
日刊ゲンダイのコピー.jpg
posted by 新橋アクション at 11:21| 東京 ☀| Comment(0) | ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

「過失」を認めた目的は柏崎刈羽原発再稼働のため

東京電力が福島原発事故での津波は想定外でなく対処可能だったと「過失」を認めた目的は柏崎刈羽原発再稼働のため   宮武嶺フォローする2012年10月13日 15:20
http://blog.goo.ne.jp/raymiyatake/e/d4736cf6e52b452125890b3c9bad453f?fm=rss
(参考に掲載させていただきました)

 福島第1原発事故で、東電は2012年10月12日に行われた外部有識者などでつくる「原子力改革監視委員会」の初会合で、事前の津波対策について

「対処は可能だった」

とする見解を明らかにしました。

 原子力改革監視委員会とは、東京電力が国費を投入して国有化してもらう前提として原子力部門の改革を進めるため、国内外の有識者を招き取締役会の諮問機関として設置したものです。原子力部門を中心に構成される「原子力改革特別タスク フォース」が実務を担い、最新の安全対策など改革の内容を検討することになっています。

 委員長には海外から元米原子力規制委員会委員長のデール・クライン氏、委員はほかに英原子力公社名誉会長のバーバラ・ジャッジ氏、日本からは原子力エンジニア出身で経営コンサルタントの大前研一氏、国会事故調委員だった元名古屋高検検事長の桜井正史氏、東電会長の下河辺和彦氏がメンバーとなっています。

 そして、東電が2012年6月に公表した社内事故調査委員会の報告書では、事故の直接的な原因を「想定外の津波」とし、山崎雅男副社長(当時)が「できる限りのことをした。その時々では不作為とはいえない」と述べていたのですが、今回はこれまでの見解を一転させました。

物言えぬ入院中の吉田福島第1原発前所長に責任を押しつける東京電力の事故調査報告書


 タスクフォースの姉川尚史事務局長は

「その認識は変わった」「同様な事故を防ぐには、東電の報告書では足りない。各事故調が指摘した点を全て盛り 込んだものにすべきだと考えた」と述べ、事実上の不作為=「過失」?を認めたことになります。 

 さらに、津波の想定が不十分だった点については、巨大津波の痕跡や記録がないことだけで津波は来ないと判断した点を問題視し、

「未成熟な確率論で発生頻度を過小評価した」

と説明しています。

 まあ、そんなことは去年からわかっていたことで、東電がしらばっくれていたことがおかしいのですが。

東日本大震災 福島原発事故は天災じゃなくて人災2 東京電力・経産省も知っていた大津波
(素人の私がこの記事書いたのなんて事故翌月の2011年4月ですからね)

東京電力 15メートルの津波を2008年に試算 「想定外」ではない 福島原発事故は天災じゃなくて人災3
 また、炉心損傷・メルトダウンなどの「過酷事故」(シビアアクシデント)対策が進まなかった点についても

「経営層に過酷事故は極めて起こりにくいという油断があった」

「過酷事故対策の必要性を認めることで、訴訟リスクが高まることを懸念した」

「過酷事故対策が国民の不安をかきたて、反対運動が勢いづく ことを心配した」

と、訴訟や反原発運動を意識したことが、対策の足かせになっていたことも認めました。なんという本末転倒でしょうか。そもそも、メルトダウンが起こったことさえ否認していた東電ですから、前進と言えば前進ですが、まあ酷い企業体質です。

福島原発1号機メルトダウン=炉心溶融 水素爆発→「死の灰」=放射性降下物飛散の恐怖再び
 まとめると、この見解は事故に対する問題点として、

(1)津波に対する必要な対策は取れた

(2)外国の対策を取り入れていれば事故の影響を緩和できた

(3)事故対応を想定した訓練が行われていなかった

としています。

 確かに、東電も一定の反省と前進をしたように思われます。

 ただ、この規制委員会の海外メンバーも肩書からわかるように国際的な原子力ムラの村民です。たとえば、クライン委員長は同日、野田政権が「2030年代に原発稼働ゼロ」を目指す政策を打ち出したことについて

「日本でも原発を建設し、安全に運転することは可能だ」

「政府がエネルギー政策を決めるのは当然のことだが、原子力ゼロという政策を採択した場合にどのような結末をもたらすのか、同時に理解し ないといけない。日本は特にエネルギー安全保障を考えないといけない」

などと指摘し、政府の原発ゼロ方針に批判しています。最初から、原発は安全だという結論ありきの人なのです。

 では、なぜ今になって、津波と過酷事故についてだけは、東電の「責任」を認めるかのような報告書を出そうとしているのか。

 これについて産経新聞の原子力取材班がこう報じています。

東電、「柏崎刈羽」にらみ見解一転 再稼働へ 脱・自己弁護

産経新聞 10月13日(土)7時55分配信

 東京電力は12日、福島第1原発事故の原因に関するこれまでの見解を一転させた。今回、不作為を事実上認めることで、訴訟リスクを抱えることになるが、 経営再建に不可欠な柏崎刈羽原発(新潟県)の再稼働を進めるには、これ以上自己弁護に終始しては地元自治体の理解が得られないとの思惑がある。

 東電は実質国有化に合わせて今年5月に「総合特別事業計画」を策定。平成26年3月期の最終黒字転換を目指している。収支改善のためには来年4月以降に予定している柏崎刈羽原発の再稼働は絶対条件だ。

 だが、地元・新潟県の泉田裕彦知事は、再稼働は福島第1原発事故の徹底検証が前提だとの態度を崩していない。今年6月にまとめた社内事故調報告書では事 故の主要因は「想定外の津波」としていた。事故調委員長に当時の副社長を抜擢(ばってき)したこともあり、「自己弁護に終始」との批判を受けた。

 その後に発表された国会事故調査委員会や政府事故調査・検証委員会でも東電の事故前後の対応を問題視する指摘が相次いだ。身内への検証の甘さが原発立地自治体への不信感とつながっていた。

 「原子力ムラの体質からの脱却を強力に進める」(下河辺和彦会長)「事故対策をしなければ(原発の)運転の資格はない」(広瀬直己社長)と東電幹部が強 調していたように、地元自治体が納得するには、説得力のある改革プランを打ち出さなければならない必要性に迫られていた。(原子力取材班)

 

 産経新聞と並ぶ原発推進派の読売新聞も「東電、津波対策の不備を初めて認める」という12日付け記事の中で、

 東電は、福島第一原子力発電所を襲った津波の大きさを「想定できなかった」としていた従来の主張を変更し、津波対策の不備を初めて認める見解を示した。

 過去の教訓を踏まえて、抜本的な安全策を講じる方針を打ち出し、柏崎刈羽原発(新潟県)の早期再稼働につなげたい考えだ。

としていますから、この原子力改革委員会が、原子力を改革することや監視することが結局目的ではなく、東電の利益を出すために原発を再稼働することが目的なのは明らかでしょう。

 そもそも、津波が本当に福島原発事故の唯一の原因だったかは疑問があります。津波が到達する前に、すでに全電源が喪失していたという証拠がいくつも挙げられています。国会事故調も認めたその事実をそこだけは東電は頑として認めないわけです。

福島原発事故 冷却機能停止→炉心溶融・メルトダウン 原因は津波ではなく地震 受電鉄塔倒壊と復水器停止 福島原発事故は明らかに人災とした国会事故調報告書のポイントは「津波でなく地震が原因の可能性あり」
 なぜなら、福島原発事故の原因が地震であるということになれば、地震国日本はもとより全世界の原発の存立に破壊的な影響を及ぼしますが、津波のみが原因であるということにしてしまえば、原発推進への影響は最小限に抑えることができるのです。しかも、津波なら対処可能だというわけですし。それが国際的な核マフィアの最低防衛ラインなのでしょう。

 だから、今回の東電の監視委員会の見解は、やはり、東電は東電でしかなかったなという感想です。「肉を切らせて骨を断つ」といいますか、福島原発事故の責任に肉薄させておきながら、別の原発の再稼働を狙って国民生活の骨を断つ。結局、アリバイ作りでしかありません。

 だいたい、日本の場合、海に面していない原発なんてありませんし、当の柏崎刈羽原発も元々敷地内に断層があることが指摘されていたのに、東京電力は、断層ではない(地すべりだ)とか、活断層ではないとか言って原子炉設置許可を取りましたが、中越沖地震の際には、敷地内で多数の地割れ・陥没が生じ、3号機の変圧器から出火して、東京電力の自前の部隊では消火できずに長時間火災が続きました。

 その中越沖地震では、柏崎刈羽原発に近い海底の活断層が震源断層とされていますが、その海底活断層が柏崎刈羽原発の直下まで延びているのではないかと指摘されています。

 にもかかわらず、またこの原発の再稼働を狙うような企業を活かしたまま自浄作用に任せるなんて無理です。また、東電を国有化してしまいましたが、これから湯水のように血税と全国の消費者の電気代を投入する必要はありません。

 やはり、債務超過の東電は原則通り会社整理し、発電・送電を分離する電力自由化の先駆けとするべきです。

ゾンビ企業東電の実質国有化で1兆円の血税を浪費 しかも原発事故被害賠償ではなくメガバンク救済が目的だ。
posted by 新橋アクション at 09:34| 東京 ☀| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年10月13日

1013 さようなら原発集会 

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http://www.asahi.com/national/update/1013/TKY201210130336.html
大江さん「内閣、世論を侮辱」 日比谷で脱原発集会 朝日
脱原発を掲げる市民集会「さようなら原発集会」が13日、東京・日比谷公園であり、約6500人(主催者発表)が集まった。大間原発(青森県大間町)の建設が1日に再開されたことへの反対表明が狙い。

 呼びかけ人の一人、作家の大江健三郎さん(77)は「内閣も、次を担おうとしている政党も、明らかに原発を続けていこうとする人たち。世論に対する侮辱だ」と訴え、「そこになかった道を作っていくことが反原発の行進であって、それが私たちの希望を作ることになる」と脱原発へ向けた粘り強い活動を呼びかけた。

 高橋哲哉・東京大学教授は「今こそ経済よりも命と尊厳を優先する国に変えていかなければいけない」と力を込めた。

 集会後、参加者たちは、東京電力本社前などを行進した。

 10/13 北海道の集会
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 http://twitpic.com/photos/satoshi_keisuke『さようなら原発北海道一万人集会』1012.10/13 主催者発表によると一万二千人超え。上田札幌市長、雨宮処凛さん倉本さんらがスピーチ。アピールは「泊原発の再稼働させない」「大間原発の建設中止」「北海道幌延町の高レベル(深地層)廃棄物処分の見直し」「子ども達を放射能から守る」
posted by 新橋アクション at 22:47| 東京 ☁| Comment(0) | 集会 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年10月12日

『ドイツから見たフクシマ 〜反原発運動から学ぶ』











posted by 新橋アクション at 13:02| 東京 ☁| Comment(0) | 学習会 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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